| 運用リスク | ファンド運用は、元本を失うリスクを負っています。ファンドに関して取得および取引される有価証券および利益向上を目的として用いられる投資手法および戦略の性質により、このリスクが増大することがあります。管理(運用)会社は、ファンドのポートフォリオの管理に最善の努力を尽くしますが、ファンドが損失を被らないという保証はありません。 |
| 価格変動リスク | 株式の価格は国内外の政治的・経済的情勢によって影響を受けて変動する場合があります。株式の価格が値下がりした場合はファンドに重大な損失が生じることとなります。 |
| 金利変動リスク | 金利水準の大きな変動は株式市場に影響を及ぼす場合があり、当ファンドの基準価格の変動要因となります。 |
| 為替変動リスク | 外貨建資産は円換算額が為替相場の変動の影響を受けます。 |
| レバレッジリスク | ファンドのレバレッジの最大水準は、グロス方式による算定では400%、コミットメント方式による算定では300%ですが、最大水準はその時々に変更される可能性があります。借入や先物・オプションなどによるレバレッジ利用の結果、ファンドの投資収益の変動が増幅されることが想定されます。 |
| 信用リスク | 投資している有価証券等の発行会社の倒産や財務状況または信用状況の悪化等の影響により有価証券等の価格が値下がりした場合はファンドに重大な損失が生じることとなる場合があります。 |
| キーマンリスク | 管理(運用)会社においては、アナリストやファンド・マネジャーが運用の重要な役割を担っております。仮に、それらの人員が退職や疾病等により業務が出来ない場合は運用結果への影響が考えられます。 |
| その他留意点 | 本ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。 |
| ファンド概要 | |
|---|---|
| ファンド名 | Albemarle Shipping Trust ISIN NUMBER: KYG3938T1004 / CUSIP NUMBER: G3938T 100 |
| 形式 | ケイマン籍オープン・エンド型契約型追加型外国投資 信託(米ドル建て) |
| 購入(申込) 単位 |
2,000万円又は、130,000米ドルで販売会社が定める 金額。 |
| 購入(申込) 締切時間 |
月次、各月の最初のファンド営業日の5ファンド営業日 以前の販売会社が定める日の15時。 |
| 購入(申込) 手数料 |
申込金額の3.5%(税別)を上限として、販売会社が 定めます。 |
| 換金(買戻し)の請求 | 月次受付、45暦日前以前の日までに販売会社への事前 通知。 |
| 換金(買戻し)価格と代金 | 解約代金は、一口当たりの純資産(NAV)の算出後に お支払いします。原則、解約基準日から20営業日を目途にお支払い予定です。 |
| 換金(買戻) 手数料 |
ありません。 |
| 換金(買戻)の受付制限 | 解約額が運用資産の25%以上となる場合に、運用会社 が解約受付制限を発動する場合があります(ゲート規制)。 |
| 繰上償還 | ファンドは「繰上償還」条項があり、運用資産の減少 や正常な運用が困難な状況などの事由により、運用会社の判断によりファンドを強制的に終了させることがあります。 |
| 投資家が直接的に負担する費用 | ||||
|---|---|---|---|---|
| 購入(申込) 手数料 |
申込金額の3.5%(税抜)を上限として販売取扱会社の裁量により決定され、購入(申込)手数料が申込金額とは別に販売 取扱会社にお支払いいただきます。購入(申込)手数料は、 販売取扱会社が取得します。詳細は、販売取扱会社にお問合せください。 |
|||
| 換金(買戻) 手数料 |
換金(買戻)手数料は、ありません。 | |||
| 投資家が信託財産で間接的に負担する費用 | ||||
| 手数料等 | 支払先 | 対価とする役務の内容 | 報酬率 | |
| 毎 日 |
受託報酬 | 受託会社 | ファンドに対する受託業務 | 年間16,000米ドル |
| 管理(運用)報酬 | 管理(運用)会社 | ファンド資産の運用、管理およびファンドの受益証券の発行、買戻し等の業務 | 年間25,000米ドル | |
| 代行協会員 報酬及び販売報酬 |
代行協会員 | 目論見書、運用報告書等の販売会社への送付、受益証券1口当たり純資産価格の公表およびこれらに付随する業務 | 年率 0.2% | |
| 販売会社 | 受益証券の販売業務、購入・ 換金の取扱業務、運用報告書の交付等購入後の情報提供業務 およびこれらに付随する業務 |
年率 1.4% | ||
| 信託財産留 保金 |
ありません | |||
| その他費用・手数料 | ファンドの組成・開示・管理・運営に関する費用、監査費用、 取締役の報酬、一般管理事務代行報酬、保管報酬、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等がかかる場合があります。(その他の費用については、運用状況および資産規模等により変動しますので、事前に料率・上限等の記載をすることはできません。) |
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当ファンドは、組み入れられる資産等の値動きのほか為替変動による影響を受けて下落または上昇することがある外国籍投資法人であり、元本保証のない金融商品です。
本資料は、目論見書の補足資料です。「投資リスク」、「手続・手数料等」、「ファンドの費用・税金」など詳細は、交付目論見書にてご確認ください。
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
本資料は、投資勧誘を目的としたものではありません。
本資料は、信頼できると思われるデータ・情報に基づいて作成されておりますが、その正確性、信頼性、安全性等について保障するものではありません。
本資料に含まれる過去のパフォーマンスおよび文言等は、将来のいかなるパフォーマンスを保証するものでも、示唆するものでもありません。
これらの情報に関する一切の権利、義務は、その情報提供者に帰属します。この情報の内容は、情報提供者の事由により変更されることがあります。
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購入のお申込みの際は、販売会社から投資法人説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など(目論見書補完書面を含む)の内容をよくお読みください。